14日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は堅調。前週末比130円程度高い2万6700円台後半で推移している。新型コロナウイルスのワクチン接種開始や米追加経済対策の早期成立期待などが材料で、機械や海運の景気敏感株を中心に買われている。
前場は一時200円超高くなる場面もあったが、やや上げ幅を縮めている。市場からは「短期的な過熱感は強く、心理的節目の2万7000円に接近すると利益確定売りが出やすくなる」（国内証券の投資情報担当者）との声があった。
前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約148億円成立した。12時45分現在の東証1部の売買代金は概算で1兆2616億円、売買高は6億4268万株だった。
個別ではトヨタ、任天堂、NTT、ソフトバンクグループ（SBG）、東京海上、三菱重、商船三井、オークマが買われている。一方、リクルート、ANAHD、イビデンは安い。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
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