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Tuesday, August 11, 2020

信託報酬が高いファンドは - 日本経済新聞

一般的な追加型株式投資信託を対象に実質信託報酬(税込み)が高いファンドをランキングしたところ、上位はヘッジファンド型や新興国市場に投資するタイプが中心だった。どんな市場環境でもプラスの収益をめざす絶対収益追求型も多かったが、運用成績は総じてさえない。高率の信託報酬というハンデが運用の足を引っ張っている面は否めない。

平均的なアクティブ型投信の実質信託報酬は平均で1.5%程度。ランキングには平均を大きく上回るファンドが並んだ。

最も高かったのは「あい・パワーファンド」で、唯一4%台だった。同ファンドは販売手数料の上限も5.5%と群を抜いている。様々な通貨ペアを対象にした外国為替証拠金(FX)取引で運用するという変わり種で、通貨のスポット価格が提示する業者によって異なるのを利用した裁定取引を収益源とする。過去1年のリターンは3.8%。新規設定は昨年4月と日が浅く、重いコストを抱えてこれからどんなパフォーマンスを示すか注目される。

2位以下には「ノムラグローバルトレンド」をはじめとするCTA(商品投資顧問)やロング・ショート戦略などのヘッジファンド型、「日興・アシュモア・グローイング・マルチストラテジー・ファンド」のような新興国の資産に投資するファンドが並んだ。これらは実質的な運用を海外のヘッジファンドなどに任せているケースが多く、それが信託報酬の高さの一因になっている。

運用成績をみると、ヘッジファンド型を中心にさえないものが目につく。ヘッジファンド型はもともと価格変動率がさほど大きくなく、大きなリターンを稼ぐタイプではない。にもかかわらず信託報酬が高いため、コスト負けしている面がある。

投資家が最も気になるリターンは信託報酬控除後の数字なので、コストが高くてもそれを上回る運用益を稼ぎ続けるファンドなら問題ない。しかし現在のような超低金利の環境下で1%、2%のリターンを上乗せするのは大変で、投信の保有コストとなる信託報酬の重みは従来以上に増している。

(QUICKリサーチ本部 北澤千秋)

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