来夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催を危ぶむ声が医療関係者から上がっている。新型コロナウイルスの感染者は世界で360万人を超え、安倍晋三首相の掲げる「完全な形」での大会実施が日増しに厳しくなっているためだ。国内でも政府が4日に緊急事態宣言の延長を決定。開催都市の東京都も国もウイルス対策で巨額の支出を迫られる中、延期に伴う追加経費を巡る議論にさえ踏み込めない状態が続いている。【田原和宏、村上正、円谷美晶】
緊急事態宣言の5月末までの延長を受け、大会関係者は複雑な思いを口にした。「今は五輪の話をしても逆効果。新型コロナがいつ収束するか誰も予測できない中、議論を急げば、ドミノ倒しになりかねない」。中止論が高まりかねない状況に危機感を強くする。
来年7月23日に開幕日が再設定された五輪開催には疑問符が付き始めている。日本医師会の横倉義武会長が4月28日、日本外国特派員協会での記者会見で「有効なワクチンが開発されないと、五輪を開催するのは難しいのではないか」と言及。事態は長期化が予想され、世界中から選手らを迎えるにはワクチン開発が条件となるとの見解を示した。
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May 06, 2020 at 02:00PM
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本当に東京五輪は開催できるのか 関係者がだんまり決め込む中でふくらむ経費 - 毎日新聞 - 毎日新聞
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