（ブルームバーグ）： 米国はエネルギー価格急騰の緩和に向けて石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国に原油供給拡大を求める可能性が高いと、石油の歴史に詳しいＩＨＳマークイット副会長のダニエル・ヤーギン氏が指摘した。
11日のブルームバーグテレビジョンとのインタビューでヤーギン氏は、「バイデン大統領はガソリン高が現職者にとって良くないことを理解している」とした上で、「米政権からの発信が増えるのは間違いないだろう」と語った。
８月にバイデン政権は、「手頃な価格のエネルギー」の重要性を強調し、サウジアラビアなどＯＰＥＣ加盟国に世界市場への原油供給拡大を求めた。バイデン政権は足元のエネルギー高への対処で手段を多く持っていないと、ヤーギン氏は指摘した。
原油先物相場は１バレル＝80ドルを突破したが、欧州やアジアが発電や暖房用で高価格の天然ガスの代わりに原油の利用を拡大すると考えられるため90ドルに達する可能性があるとした。
さらにヤーギン氏は、バイデン政権は再生エネルギーへの移行の迅速化を推進しているが、代替エネルギーが化石燃料に完全に置き換わる状況がまだ整わない中で、欧州やアジアを揺るがしているエネルギー危機が化石燃料を縮小するタイミングについての大幅な「再考」につながる可能性があるとの考えを示した。
原題：U.S. Likely to Ask OPEC for More Oil Supplies, Yergin Says (1)（抜粋）
(c)2021 Bloomberg L.P.
Gerson Freitas Jr， David Westin
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