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9日の東京株式相場は小幅反発で取引開始後、前日の終値を下回るなど指数が方向感に欠く展開。米追加経済対策が今週中にも成立することから景気回復が期待される中、自動車、銀行や保険など金融といった景気敏感業種は買い優勢。一方、米長期金利の上昇は重しとなり電機、鉱業などは売られている。
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<きょうのポイント>
大和証券投資情報部の石黒英之シニアストラテジストは、朝方は買い先行も、世界的な金利上昇への警戒感も強く、買い一巡後は戻り売りに押されると予想。11日に欧州中央銀行(ECB)理事会、来週は米連邦公開市場委員会(FOMC)が控えており、「米欧の中銀が金利上昇にどのような姿勢を示すか不透明」と指摘する。ECBに比べて米国は態度を明確にせず金利上昇容認姿勢とも取れ、「米10年債利回りが1.8%や2%までいくのではないかと不安がある」と話した。
- 東証33業種では、電気・ガス、不動産、銀行、ゴム、輸送用機器、保険、陸運などが上昇
- 鉱業、電機、その他製品などは下落
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